e患者救済へ大きな一歩
- 2014.10.06
- 生活/生活情報
公明新聞：2014年10月6日（月）付
厚労省 慢性疲労症候群で実態調査
公明が後押し
激しい倦怠感で日常生活も困難になる「筋痛性脳脊髄炎」について、厚生労働省はこのほど、患者の実態調査に乗り出した。
同疾患は「慢性疲労症候群」ともいわれ、原因不明の脱力感や頭痛、微熱などの全身症状と、思考力・集中力低下など精神認知機能障害が長期にわたって持続する難病。重症化すると寝たきりの生活を余儀なくされる。国内の患者数は30万人余りと推定されるが、有効な治療法は確立されていない。
厚労省は、患者の日常生活の困難さや、実際の診断、治療の状況を調査し、調査結果を今後の診断基準の策定や治療などに役立てる方針。調査責任者は聖マリアンナ医科大学・難病治療研究センターの遊道和雄センター長が務める。重症・軽症を問わず、医療機関で同疾患と診断された人が調査対象となる。
NPO法人「筋痛性脳脊髄炎の会」の篠原三恵子理事長は、今回の調査を「患者の実態を明らかにする、非常に重要な基礎データとなるもの」として、一人でも多くの患者の参加を呼び掛けている。
公明党は2011年5月に篠原理事長らと意見交換。患者支援に向けて実態調査の実施などについて要望を受けたほか、厚労省に対して研究促進などを申し入れていた。今回の調査開始に際し、篠原理事長は「患者救済の大きな一歩になると期待したい」と話している。
なお、調査を希望する患者は、10月末までに氏名、住所、電話番号、メールアドレスを電話（044-977-8111）かメール（yudo＠marianna－u.ac.jp）で遊道センター長まで連絡する。
