e東京五輪へ向けて スポーツの裾野広げるチャンスだ
- 2016.08.24
- 情勢/解説
公明新聞：2016年8月24日（水）付
連日、明け方までテレビに見入っていた人も多かったのではないか。
メダルラッシュに沸いたリオデジャネイロ五輪が閉幕した。日本は史上最多となる41個（金12、銀8、銅21）のメダルを獲得。柔道、水泳、体操、レスリングの"お家芸"の活躍に加え、バドミントンなどの「初」も目立った。
政情不安やテロへの懸念、会場整備の遅れなどいくつもの課題を乗り越え順調に大会を終えたことに、心から拍手を送りたい。内戦・紛争により祖国を追われた選手が難民選手団を結成し、初めて参加したことも実に歴史的だ。スポーツを通じた世界平和への貢献をうたうオリンピック憲章を具現化したと言えよう。
ところで、日本躍進の背景には、近年、日本が積極的に推し進めてきたスポーツ強化策がある。若手選手の育成や指導者の養成に力を入れてきただけでなく、味の素ナショナルトレーニングセンターといった拠点施設を開設し、フル活用するなど、トップアスリートをサポートする体制を着実に築いてきた。
さらに、公明党の推進による2011年のスポーツ基本法の成立や15年のスポーツ庁発足など、国を挙げた取り組みの一つ一つがリオ五輪の成果に結び付いた。JOCは20年東京五輪で金メダル数世界3位という目標を掲げている。実現を期待したい。
4年後を見据えた時、重要な視点がある。東京五輪をスポーツの裾野を広げる絶好のチャンスと捉え、より多くの国民がスポーツに親しむための環境を整備することだ。
成人が週1回以上、運動・スポーツを行う「スポーツ実施率」は15年度で40.4％にとどまり、政府は65％程度まで引き上げることを目標としている。子どもから高齢者まで気軽に楽しめるような環境づくりを進めたい。
具体例として「総合型地域スポーツクラブ」が挙げられよう。地域住民が主体となってNPO法人を設立し、学校や公共施設などを利用して、初心者から上級者まで、年齢を問わず、さまざまなスポーツに取り組めることが大きな特徴だ。15年7月時点で創設準備中を含めて全国に3550団体まで広がっており、さらなる普及が望まれる。
