e食品輸出の拡大めざす
- 2017.02.27
- 情勢/社会
公明新聞：2017年2月25日（土）付
党農水部会
最新の凍結技術を調査
公明党農林水産部会（稲津久部会長＝衆院議員）は24日、生鮮食品や冷凍食品の流通・保管に欠かせない「凍結」の最新技術を調査するため、横浜市内にある株式会社テクニカンを訪れ、山田義夫代表取締役から説明を受けた。稲津部会長のほか、佐藤英道衆院議員と横山信一、竹谷とし子の両参院議員が参加した。
一行は、熱伝導の早い液体を用いることで、細胞崩壊を防ぎながら食材を凍結させることができる同社開発の技術「凍眠」を、実際に駆使している工程を見学した。
その上で、従来の冷気による冷凍加工に比べて20倍の凍結速度が実現し、凍結に伴う食材の劣化を回避できるため、「解凍後も変わらない鮮度と品質が保たれる」（山田代表取締役）との説明を受けた。また、精肉や水産物だけでなく、加工品など幅広い食材にも対応できる利点も聞いた。
視察後、稲津部会長は「食品流通の構造の改善や輸出拡大につながる優れた技術だ」と語り、普及に期待を寄せた。
