eコラム「北斗七星」
- 2018.03.27
- 情勢/社会
公明新聞：2018年3月27日（火）付
フジテレビが厚生労働省とタイアップして制作したテレビドラマ「隣の家族は青く見える」が22日に終了した。ドラマでは妊活に取り組む夫婦を中心に、男同士、事実婚など多様な価値観を持った家族が、それぞれが抱える問題とともに描かれていた◆なかでも、赤ちゃんを授かるために、タイミング法、排卵誘発法、人工授精、体外受精と、ステップアップしながら不妊治療を試みていく夫婦の心の葛藤が、丁寧に描写され心を打った◆不妊治療には多額の費用がかかる。体外受精は30～50万円以上といわれる。赤ちゃんを望むカップルの負担を軽減するため、2004年度に体外受精への公費助成を実現させたのは公明党だ◆この制度は、現在では初回治療の助成額を最大30万円に倍増し、男性に対する治療が必要な場合、最大15万円が上乗せされる。自治体によっては、公明党議員の活躍でさらに増額されているところもある◆この制度を利用する夫婦は10年間で10倍近くになり、15年に体外受精によって生まれた赤ちゃんは、総出生児数の約5％に当たる、5万1001人に上っている◆ドラマでは、最後は赤ちゃんは授からなかったが、夫婦の絆はさらに深いものになった。公明党と国民の絆を深くしているのは、こうした国民の声に寄り添った一つ一つの実績だろう。（正）
